東洋紡は2023年4月、同グループのIT運用を担ってきたシステム子会社、東洋紡システムクリエートを吸収合併した。狙いはシステム子会社のメンバーを東洋紡本体に集約し、DXを加速させることだった。新たなDX組織では、組織体制の再構築と強化、現場に精通するDX人材の育成が進められている。これらの取り組みを牽引するのは、長年カネカのIT部門を率い、2022年に東洋紡に入社した執行役員 CDO デジタル戦略総括部長の矢吹哲朗氏だ。同氏に取り組みの仔細を尋ねた。
ビッグモーター、ジャニーズ、宝塚歌劇団など、2023年も多くの企業不祥事が世間をにぎわせた。不祥事は社内や取引先だけにとどまらず、社会にも大きな影響を及ぼす。コンプライアンス体制の整備やガバナンス強化などの必要性が認識されてきているにもかかわらず、なぜ、不祥事を起こす企業が後を絶たないのか。元・裁判官の経歴を持ち、現在は企業の予防法務や訴訟対応などを強みとする顧問弁護士として活躍中の森中剛氏が、不祥事・炎上を防ぐために企業は何をすべきか、実例をもとに解説する。
生成AIは生産性を高める可能性がある一方、人間らしさを失わせると心配する意見もある。何も考えずに生きると、パーソナライズされたプッシュ通知に従って時間と資金を消費するだけの人生を過ごすことになりかねないからだ。経営コンサルタントとして20年のキャリアを持つ坂田幸樹氏は、だからこそ生成AIを用いた人間の機能拡張が必要だと説明する。『機能拡張 テクノロジーで人と組織の可能性を追求する』（坂田幸樹著／クロスメディア・パブリッシング）から内容の一部を抜粋・再編集し、AI時代の賢い生き方について解説する。第4回は、機能拡張を実装するための具体的な方法を紹介する。
コロナ禍で深刻なダメージを受けたのはラグジュアリー業界も例外ではない。しかし、伝統とイノベーションを結束することで復活し、LVMHをはじめとする大手ラグジュアリーグループは、コロナ前の2019年を上回る回復力を発揮した。本連載では、『世界のラグジュアリーブランドはいま何をしているのか？』（イヴ・アナニア、イザベル・ミュスニク、フィリップ・ゲヨシェ著／鈴木智子監訳／名取祥子訳／東洋経済新報社）から、内容の一部を抜粋・再編集。ラグジュアリーブランドのキーパーソン35人の証言やマネジメントに関する優良な経験値を通じ、先が見えない時代の予測と危機への対応のヒントを探る。 第2回目は、ニューノーマルの到来により、ラグジュアリー業界において変革の中核を担うデジタル化について取り上げる。
JBpress／Japan Innovation Reviewでは4月23日（火）、自動車業界の未来について考察するオンラインセミナー「第3回 モビリティ未来フォーラム」を開催します。矢崎総業 丹下博氏が語る「日本企業へのAI、DXの浸透」や、本田技術研究所 安井裕司氏による「未来の街づくりへ向けた、知能化モビリティとその技術実証実験」など豪華講演多数。