難しそうに見える「相対論」の世界、実はちっとも不思議ではなかった
楽しいマンガに導かれてどんどん読める！ と評判の『「超」入門 相対性理論』を上梓した福江純氏が特別エッセイで登場。「謎と不思議に満ちた相対論」といった定番の表現に鋭く突っ込んでくださいました。
楽しいマンガに導かれてどんどん読める！ と評判の『「超」入門 相対性理論』を上梓した福江純氏が特別エッセイで登場。「謎と不思議に満ちた相対論」といった定番の表現に鋭く突っ込んでくださいました。
筆者は長年若者について研究してきましたが、この数年、「若者たちの誕生日の異変」に違和感を覚えてきま…
安定した化粧品市場で攻勢をかけるのが、ポーラ・オルビスHD。2018年10月にリニューアルした「オルビス ユー」が爆発的なヒットを飛ばしている。いかにしてオルビスは「変わった」のか。ヒットの仕掛け人、小林琢磨代表取締役社長に話を聞いた。
メソポタミア発祥のマニ教。すでに滅びた宗教だと言われていたが、今世紀に入り、中国奥地でマニ教の村が発見された。その実態とは？宗教学者青木健氏が調査した。
女性の社会進出を、生活を、人生を支えてきた生理用品。その歴史を知らずして、女性の歴史は語れない。
最近、見る機会が増えた「弁護士ドラマ」。今クールは3作品も放送されている。なぜこれほど弁護士ドラマが台頭しているのか？
「なぜ親は子どもを虐待するのか」という疑問へのひとつの回答が「虐待の世代間連鎖説」です。これは多くの女性たちの育児不安を高めることにもなりましたが、子どもが安心感を持てるように子どもの感覚を肯定することができれば、それでいいのです。
社会問題化しているインターネット上でのイベントチケットの不正転売。昨年12月にチケット不正転売禁止法が成立し、今年６月から施行される。主催者（興行主）の同意なく、定価以上で売ることを禁じる。違反者には１年以下の懲役、または100万円以下の罰金を科す。
沖縄は確実に変わり始めていると、沖縄在住10年のスポーツジャーナリスト・松永多佳倫氏は言う。さきの県知事選挙では、「ゆとり」「さとり」を揶揄される20代の若者たちが、これまでにない自分たちの方法で玉城知事支持の大きなうねりを生み出していた。 基地問題のまっただ中にいても、感情的に主張することも絶望することもない若者たちは、「ゆとり」「さとり」といわれる特性ゆえの強さをもっているようだ。
2月27～28日、ベトナムの首都ハノイで米朝首脳会談が開催される。ドナルド・トランプ米大統領が北朝鮮の金正恩労働党委員長との2回目のトップ会談に前のめりになっているのは明らかである。
結婚相談所の経営者として婚活現場の第一線に立つ筆者が、急激に変わっている日本の婚活事情について解説…
徴用工判決や慰安婦問題、自衛隊機への火器管制レーダー照射問題と、日韓関係は改善の糸口がまったく見え…
京浜急行電鉄が2月19日に、京急蒲田駅―羽田空港国内線ターミナル駅間を運行する京急空港線の加算運賃を1…
22日夜、東京・板橋区と大阪・羽曳野市で火事が相次ぎ、合わせて４人が死亡しました。
「この近くに教会はありませんか？」。数年前、ミシュランのジャンドミニク・スナールCEO（当時）は、出…
ＡＥＤがどこにあり、いつ利用できるのか、正確な情報を登録してもらうことで救命率を上げようと、日本ＡＥＤ財団が街なかにあるＡＥＤの情報を登録するアプリを開発し活用を呼びかけています。
ふるさと納税制度を見直す地方税法の改正案が、今の国会で成立すれば、総務省は過度な返礼品を送る自治体を制度の対象から外すことにしており、その判断にあたっては過去の取り組みも考慮する方向です。
事前の防災対応に役立ててもらおうと、台風予報が変わります。気象庁は、これまで３日先までだった暴風域などといった台風の「強さ」の予報を、５日先まで延ばすことになりました。
来週、２回目の米朝首脳会談が開かれるベトナムでは、22日夜、地元メディアが中国国境から首都ハノイに通じる国道が会談前の26日、全面通行止めになると報じ、キム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党委員長が、陸路でベトナムに入るのではないかという見方も出ています。
日本固有の領土でありながら、韓国が６５年以上にわたって不法占拠している竹島（島根県）の返還を求める式典が２２日、松江市で開かれた。
小惑星探査機「はやぶさ２」が、大きな山場を乗り切った。
中華料理と「とんかつ」という異色の組み合わせは、消費者に受け入れられるか――。「熱烈中華食堂 日高…
長野と岐阜の県境にある活火山の「乗鞍岳」について、気象庁は火山情報を５段階で発表する噴火警戒レベルを導入し、来月18日から運用を始めることになりました。
毎月勤労統計調査の調査方法の変更をめぐって、厚生労働省の元幹部は総理大臣秘書官からの指示はなかったと説明しました。一方で、当時の関係者のメールが公表され、野党側は「これまでの国会答弁が虚偽だった可能性が高まった」などと批判を強めており、総理大臣官邸の関与があったのではないかとして、引き続き追及する方針です。