平成のはじめに生まれた「J-POP」という言葉と共に移り変わってきた日本の音楽シーンは、新たな時代を迎えた今、どこに向かおうとしているのだろうか？
神奈川県川崎市の登戸で起きた無差別殺傷事件。小学6年生の女子児童と39歳男性の２名が犠牲となり、17名もの負傷者を出した。犯人とされる51歳の男も事件直後に自殺したことで、事件の全貌解明は難しくなってしまった。むろんこの事件はマスメディアやインターネットでもひじょうに大きく取り上げられておいる。それだけでなく、人びとは自分が事件をどのように受け止めているかを表明し、議論が白熱している様子だ。
東西冷戦時代の「東」側を舞台にした映画を続けて2作、見た。どちらもそう儲かる映画ではなさそうだが、この時代にこういう映画ができたのは、なぜだろう。
また社会を震撼させる悲惨な事件が起こってしまった……。
日本人による「三国志」の小説として真っ先に名前が挙がる、吉川英治の『三国志』。その魅力を、「三国志」を愛してやまないニッポン放送のアナウンサー・箱崎みどりさんが語ります！
携帯電話料金についてはかねて、「高い」「複雑でわかりにくい」といった悪い評判がついてまわっています。総務省の指導もあり、携帯大手3社の新料金プランでは、分離プランと通信定額制プランという2つの特徴が目立ってきた。では、料金プランが、すっきりしたかというと……？新料金プランに見る、移動通信業界の明日を見てみます。
3月下旬から4月にかけて、鎌倉のマナーの向上に関する条例の話題がテレビをはじめとする各メディアでかけ…
大好評！ ブルーバックス『いやでも物理が面白くなる』（著・志村史夫）に惜しくも収録されなかった「波」についてお届けする短期集中連載！第2回の今回、注目するのは「波」は「波」でも「音波」！
「失敗は成功のもと」という言葉があるように、失敗から学ぶことは多いが、日本はいまひとつ失敗に寛容で…
29日のニューヨーク株式市場は、米中の貿易摩擦から世界経済減速への懸念が強まり、ダウ平均株価は、前日に続いて200ドルを超える値下がりとなりました。ヨーロッパの株式市場も軒並み大きく下落しており、米中の対立が世界経済全体に影響を与えるとの見方から、世界的な株安の様相を見せています。
1980年代、中高生の昼間のディスコ通いがブームに元号は『令和』に変わり、徐々に平成も過去になっていく…
京浜急行電鉄（京急）が今年1月、2020年3月に4駅の駅名を変更するとアナウンスして話題になった。さらに…
そろそろ佳境に入りつつある春アニメ。今季、あなたのイチオシアニメはあっただろうか？オーヴォ編集部では10作品をピックアップし、「この春、面白いと思ったテレビアニメは？」という調査をしてみた。 調査は、J:COMの投票 …
28日川崎市でスクールバスを待っていた小学生らが包丁で刺され19人が死傷した事件で、容疑者の男が走りながら包丁を振り回し手当たりしだいに刺す様子がバスのドライブレコーダーに記録されていたことが捜査関係者への取材でわかりました。警察は、初めから大勢に危害を加える目的だったとみて調べています。
現代の日本は、非正規雇用の拡大により、所得格差が急速に広がっている。そこにあるのは、いったん貧困の…
ロボット“リストラか”とも報じられた「変なホテル」はいまどうなっているのか？ 3月にオープンし、5月にRoBoHoNルームの本格始動を開始した西心斎橋のホテルに実際に泊まってみた。
シバタナオキさんによる決算が読めるようになるノート、住宅スタートアップのHOMMA Inc.を立ち上げた本間毅さんとの対談を一挙まとめて公開。
政府が６月１日から韓国から輸入するヒラメのモニタリング検査を強化することが２９日、わかった。特定の国の水産物輸入を規制強化するのは極めて異例。韓国が東京電力福島第１原発事故後、福島など８県の水産物の輸入規制を続けていることを受けた、事実上の対抗措置となる。
テニスの全仏オープン（フランス/パリ、レッドクレー、グランドスラム）は２９日、男子シングルス２回戦が行われ、第７シードの錦織圭が世界ランク８２位のＪＷ・ツォンガを4-6, 6-4, 6-4, 6-4の...
▼サンヒット サンヒットは５月１４日、東京地裁に民事再生法の適用を申請し翌１５日、保全管理命令を受けた。
産経新聞開発人事（６月２４日）取締役 産経新聞社東京販売局販売管理部担当部長小久保茂、東京販売局長代行川中篤▽退任 取締役阿部英希、扇谷英典
先日、米国で開かれた会議の席上発表された、ボストン周辺の若者の生活パターンを聞いた中で、やや衝撃的だったのは、若者の３分の２強は「生まれてからこれまで銀行の店舗に足を踏み入れたこともなく、かつ今後を展望しても、店舗には行かないだろう」と答えたということだった。
職場のハラスメント対策の強化を柱とした女性活躍・ハラスメント規制法は２９日の参院本会議で自民党と公明党、立憲民主党、国民民主党などの賛成多数により可決、成立した。パワハラやセクハラ、妊娠出産をめぐるマタニティーハラスメントに関し「行ってはならない」と明記。パワハラの要件を設け、事業主に相談体制の整備など防止対策を取るよう初めて法律で義務付けた。罰則を伴う禁止規定はなく、実効性を確保できるかどうかが課題だ。