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World News in Japanese
Март
2021

Новости за 18.03.2021

オスカー候補、韓国系移民の家族を描いた『ミナリ』農場経営を夢見る一家と型破りなおばあちゃんが織りなす物語 - リーダーズライフ

JB Press 

80年代に渡米した韓国移民家族の奮闘記『ミナリ』。先日、行われた第78回ゴールデングローブ賞授賞式では昨年の『パラサイト 半地下の家族』に続いて、外国語映画賞を受賞。アカデミー賞でも6部門にノミネートされるなど、極めて高い評価を得た作品だ。韓国人家族の物語はなぜこんなにも世界を熱くさせるのか。

多くの慰安婦女性を看取ったのが日本人だという事実韓国の慰安婦概念はいかにしてつくられるか(2) - アジア

JB Press 

長年「反日教育」を進める韓国だが、韓国で反日が醸成されるようになった背景の一つに反日エロ映画の存在がある。反日教育の中で育ち、非論理的な反日に疑問を持った韓国人著者による「いかにして反日が生み出されたか」の第2回。

10年前、国からもマスコミからも見捨てられた福島【放射能汚染】そして住民はふるさとを離れた<前編> - 日本再生

JB Press 

10年前の東日本大震災。太平洋に面した岩手、宮城、福島の東北3県はいずれも津波の大きな被害を受けた。交通網も寸断されたが、被災の状況を伝えようとマスコミの取材陣はなんとかして現場に入った。ただし、原子力発電所の水蒸気爆発が起こった福島を除いて、だ。そうした中、事故直後から福島に入り、現地がどうなっているのかを撮影し続けた数少ないフォトグラファーの一人が橋本昇氏だ。当時橋本氏は何を見て、何を記録したのか。改めて写真と文章で振り返る。

外資の土地取引規制、突如ブレーキの不可思議公明党が慎重姿勢、だが「低目の規制で手打ち」では意味がない - 安全保障を考える

JB Press 

日本は外国資本による土地買収が自由な国だ。そのため水源地や防衛関連施設周辺、離島などの土地が外国人に買収される例が増えており、安全保障上、極めて深刻な問題となってきた。今国会においてようやくその事態が改善されることになった。外資の土地買収を規制する法案が閣議決定され、国会で審議される予定になっているのだ。ところがここにきて、その動きに急ブレーキがかかっている。いったい何が起こっているのか。



グーグルが導入・成功したマインドフルネスの秘密音大・芸大の実技は「禅」修行に直結 - 世界の中の日本

JB Press 

突然ですが、皆さんは「マインドフルネス」という言葉をお聞きになったことがおありでしょうか? グーグルやフェイスブックが社内の精神衛生管理に導入して成功したことで、ご存じの方もあろうと思います。今回はこのマインドフルネスの光と影をご紹介しましょう。

世界経済は市場暴落に耐えられる歴史的なバブルの帰結――マーティン・ウルフ - Financial Times

JB Press 

2009年からの長い、長い強気相場が成熟し、ついに全面的な一大バブルになった。極度のオーバーバリュエーション、爆発的な価格高騰、熱狂的な発行、そしてヒステリックなほど投機的な投資家行動という特徴を備えたこのイベントは、まさしく南海泡沫事件、1929年、そして2000年と並ぶ、金融史上最大のバブルの一つとして記録されると確信している・・・。

バイデン政権、中国包囲作戦で致命的ミス重要度増す日本の役割、自衛隊の軍隊化は不可避に - 安全保障を考える

JB Press 

米国では2021年1月にジョー・バイデン政権が発足した。ドナルド・トランプ大統領の時のような中国に対する厳しい政策が継続されるのか、世界が注目している。筆者は既にインド太平洋戦略の核心となる考え方を「始動、中国の息の根を止める三重の包囲環構想」として提言した。そこで、バイデン政権のこれまでの政策からどのように変化するのかを探ってみた。

緊急事態宣言解除、3度目を許さない覚悟はあるか?東京都のペナルティはコロナ再燃に伴う国政復帰の布石か - 日本再生

JB Press 

菅首相は3月18日、専門家に対して緊急事態宣言を解除する方針を提案し、その結果を待って、3月21日の期限をもって緊急事態宣言を全面解除する方針を表明した。一方、東京都は、3月18日から21日まで午後8時以降も営業を続ける先に対するペナルティ(過料は最高30万円)をかけるとした。

中国で吸い取られる個人情報、案の定のザル管理本人に断りなく勝手に情報を収集し闇で売買 - オリジナル海外コラム

JB Press 

中国では毎年3月15日の「世界消費者権利デー」に合わせて、中国中央テレビで「315晩会」と呼ばれる特別番組が放送される。今年の315晩会を見て印象深かったのは、中国の顔識別システムの普及ぶりと個人情報管理のずさんさだ。

オリパラ組織委を日本企業は笑えない。「透明性」なき組織に共通する3つの病巣【音声付・入山章栄】

BusinessInsider.jp 

森喜朗氏は女性蔑視発言をきっかけにオリパラ組織委員長を辞任。だがその後任人事の決定プロセスには「透明性に欠ける」との批判も。入山章栄先生は、この指摘は多くの日本企業にも当てはまるという。密室人事がまかり通る組織の3つの問題点とは?





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