「突然の顔面麻痺」「食事のたびに激しい吐き気」…元朝日新聞記者が年収1200万円を手放した先に待ち受けていた「想像を絶するストレス」
ドバイから事実上の強制送還という形で日本に帰国し、ついに逮捕された“ガーシー”被告（本名：東谷義和）。「ガーシーチャンネル」で数々披露されてきた有名人の暴露ネタが、度重なる脅迫行為にあたるとして罪に問われている。
ドバイから事実上の強制送還という形で日本に帰国し、ついに逮捕された“ガーシー”被告（本名：東谷義和）。「ガーシーチャンネル」で数々披露されてきた有名人の暴露ネタが、度重なる脅迫行為にあたるとして罪に問われている。
日本の共働き世帯数、日本人の労働時間、日本の労働生産性、事業所の開業率……現代の「日本の構造」、どれくらい知っていますか？『日本の構造 50の統計データで読む国のかたち』では、少子化、格差、老後など、この不安な時代に必要なすべての議論の土台となるトピックを橘木俊詔氏が平易に解説します。
より具体的に「能力」の意味を考えるために、その代表として「知能」を取り上げます。知能は、ビネーらによる「知能テスト」によって数値化され（IQ）、「能力」を科学的に検証する際の代表例となり得ましたが、果たして知能は人類の本質的なものと言えるか、考えてみたいと思います。
広隆寺や中宮寺の半跏思惟像として有名な弥勒（みろく）仏は、釈迦、阿弥陀と並んで、この世に現れて人々を救うとされる。古代から日本各地に広がり、蘇我馬子や藤原道長も重要視したという。戦後民俗学の泰斗・宮田登が、弥勒信仰の一端を紹介する。
凶弾に斃れてから1年が経った。安倍晋三という政治家は、日本人にとっていかなる存在なのか？ その問いに答えるためには、「偉大なる祖父」岸信介との関係をいま一度紐解く必要がある。
凶弾に斃れてから1年が経った。安倍晋三という政治家は、日本人にとっていかなる存在なのか？ その問いに答えるためには、「偉大なる祖父」岸信介との関係をいま一度紐解く必要がある。
『忘れられた日本人』で知られる民俗学者・宮本常一とは何者だったのか。その民俗学の底流にある「思想」とは？
ここ十数年、デジタルカメラ（以下、デジカメ）市場は縮小し続けてきた。一般社団法人カメラ映像機器工業会（CIPA）によれば、デジカメのピークは2010年で、この年の総出荷台数は 約1 億2000万台だった。だが、その直後からのスマートフォンの普及によって、市場は急激に縮小した。
1990年代後半、コンパクトデジタルカメラの分野で存在感を放っていたソニーは、2000年代に入ると本格的なレンズ交換式カメラの分野に進出する。カメラ業界では「家電屋」と揶揄されながらも2010年にミラーレスカメラ「NEX」シリーズでヒットを放った。カメラ事業がようやく軌道に乗るかと思われたその矢先、スマホによって市場が急速に縮小を始めた。だが、この逆境のなかでソニーの躍進が始まるのだった。
岸信介から始まる日本政治への浸透、韓国の農村へ嫁いだ日本人女性の苦難、また共和党保守層と結びついたアメリカにおける展開など、こと日本では「霊感商法」のイメージしかなかった統一教会が、実はグローバルな課題も多くかかえていることが浮き彫りとなっている。本記事では、その統一教会が“アフリカ”にも進出している様相を紹介したい。
米中の2大大国によるデカップリング（分断）の流れに一石を投じる機会として活かせるのか―。 一昨日の日曜日（7月16日）、英国が環太平洋経済連携協定（TPP）に加盟することが正式に決定した。既存加盟国の閣僚で構成する「TPP委員会」が開かれ、日本からは後藤経済再生担当大臣が出席し、新たな協定に署名したのである。
日本という国や日本人の謎や難題に迫る新書『日本の死角』が発売即5刷となり、普段本を読まない人も手に取り始めている。
世界は果たして第3次世界大戦への道のりを歩んでいくのか――注目のNATO（北大西洋条約機構）首脳会議が、先週7月11日と12日に、リトアニアの首都ビリュニスで開催された…
日本経済の競争力の源泉となってきたのが、ものづくりの現場だ。今も品質や生産性の向上が常に目指されているのはもちろんだが、温室効果ガスとされる二酸化炭素の排出削減や、労働人口減少への対応といった課題も立ちふさがる。マテリアル、住宅、ヘルスケアの3つの事業領域をもつ旭化成は、国内外拠点での「工場の革新」が課題となっている。今回は、同社がデジタル共創本部に設置したスマートファクトリー推進センターの取り組みを紹介する。
定年退職後、所属なし、希望もなし。主人公は全員70歳。かつて応援団員だった3人が、友人の通夜で集まっ…