インド 首都で感染拡大 570万人対象の大規模住民調査
インドの首都ニューデリーでは、新型コロナウイルスの感染が広がっていることから、地元政府が人口のおよそ3割にあたる、570万人を対象に症状の有無などを確認する調査に乗り出しました。
インドの首都ニューデリーでは、新型コロナウイルスの感染が広がっていることから、地元政府が人口のおよそ3割にあたる、570万人を対象に症状の有無などを確認する調査に乗り出しました。
マスコミ各社の世論調査から菅義偉内閣支持率を見てみる。新型コロナウイルス感染者数が急増する中で、内閣支持率は健闘しているのだ。
英語の効率的な学習法を東大進学率トップの元高校英語教師が伝授。その学習法について英語の学習書を次々と執筆し、累計200万部突破のベストセラーとなる。
ライトノベルの読者年齢が上がっているとよく言われる。ラノベはもう10代に読まれなくなったのか?
1973年、田中角栄はニクソン米大統領との首脳会談に臨んだ。しかし日中国交正常化に不満を抱くアメリカ側は、角栄に対して高圧的に接する。そしてニクソンの口から「衝撃的な一言」が飛び出した!当時の日米関係の様子を、新刊『ロッキード疑獄』から紹介する。
オードリー・タン。新型コロナウィルスが蔓延する台湾で、マスク在庫がリアルタイムで確認できるアプリ「マスクマップ」を開発し、その対応が絶賛されたことで名前を知った人も多いことだろう。彼女(氏によれば「性別なし」なのだが、ここでは便宜的にそう呼ばせていただく)は2016年、35歳という若さで蔡英文政権に入閣、デジタル担当政務委員(大臣)に就任。そんな彼女が語った、このデジタル時代に「自由になる」ということ、貴重なインタビューを全14回でお届けします。
“ドラマ界の恐竜”――。韓国で人々は、「スタジオドラゴン」をこう呼ぶ。スタジオドラゴンは、今年日本で韓国ドラマブーム再燃をけん引した『愛の不時着』はじめ、『キム秘書はいったいなぜ』『サイコだけど大丈夫』『青春の記録』など、次々と人気作をNetflixで配信したドラマ製作会社だ。
「日本人の読解力が急落」――2019年のそのニュースは各新聞を賑わせ、日本中に大きな衝撃を与えた。では、そもそも“読解力”とは何を指すのか、人生においてどう位置づけられるのか…。たとえば、「場違いな発言や行動をしてしまう人がいるけれど、いったいどうして?」「仕事がうまくいく人といかない人の違いは何?」「すぐ人と打ち解けられる人はどこが違うの?」などなど……その答えが「読解力」。池上先生が、人生でいちばん身につけたい生きる力=「読解力」のつけ方を伝授。社会に出たらこの力こそ最大の武器です。講談社+α新書『なぜ、読解力が必要なのか?』から注目の章をピックアップ!
長期にわたる安倍政権が終わりを告げ、新たな政権が誕生した。野党も次の総選挙を見越して、旧民主党の解党以来、ようやく再結集することとなった。今後の政策論争に期待がかかる。海の向こうに目を転じると、例えばアメリカでは、今年はちょうど4年に1度の大統領を選ぶ年に当たっており、激しい論争が繰り広げられた。
怪談社は、糸柳寿昭と上間月貴の両名を中心に怪談実話を蒐集し、トークイベントや書籍の刊行を行う団体だ。その二人が全国各地の忌み地、いわくつき物件を中心に取材。その情報を作家・福澤徹三が書き起こしたのが、怪談実話集『忌み地』『忌み地 弐』(講談社文庫)である。同書から選りすぐりの怪談実話をお届けする。
「おばあちゃんって、ほら、一人娘のお嬢さまだったでしょ? 畑仕事もしたことのないひとだったのに一生懸命覚えてくれて……」
米国のバイデン新政権誕生を見越して、文在寅(ムン・ジェイン)政権が日本に急接近している。突如として対日外交に全力を注ぎ始めた文政権の狙いはどこにあるだろうか。
俳優のドウェイン・ジョンソンが、48歳とは思えないゴリゴリの肉体美を披露した。タトゥーが盛り上がるほど腕と肩の筋肉が仕上がっていて、世界2億人のファンたちが大興奮している。
『Mステ』登板時には41歳だったタモリも既に75歳。1986年に始まった『ミュージックステーション』の初代総責任者で、元テレビ朝日取締役制作局長・皇達也氏(79)が知られざるタモリの素顔を語る。
インドネシア国会が11月11日、イスラム政党など3党が提出した「禁酒法案」の審議を開始した。全てのアルコール類の国内販売、購入そして飲酒を禁止するというのがこの「禁酒法案」の内容で、世俗政党をはじめとする関係各方面から一斉に「冗談じゃない」と反発の声があがっている…
特急料金の節約術で基本といえるのが、JRの特急と新幹線の「乗継割引」。新幹線特急券と在来線特急券をセ…
ASEAN=東南アジア諸国連合の加盟国と日本やアメリカ、中国などが参加する東アジアサミットのエネルギー大臣会合が開かれ、排出された二酸化炭素を地中に埋めたり、化学品などに再利用したりする「CCUS」と呼ばれる技術の普及に向けて各国が協力して取り組んでいくことで一致しました。
国連の専門機関、IMO=国連海事機関の委員会は日本などが提案した船舶の温室効果ガスの削減を義務づける新たなルールを承認し、早ければ3年後に規制が始まる見通しになりました。
新型コロナウイルスの感染拡大で国内の離島への観光客が減少していることを受けて、180以上の島がオンラインで参加して魅力をPRするイベントが初めて開かれています。
脳科学者の中野信子さんは、「ミュージアムと脳は似ている」と言います。では一体、どこが似ているのでしょうか? 中野さんと、博物館学が専門の熊澤弘さんが、美術館・博物館の深遠な世界を語り合います。
私たちは、生存に不可欠な本来の生産活動からかけ離れた「不必要な」生産、生産、生産に駆り立てられ、疲弊している。生産性を高めるために業務効率化が言われるが、それで仕事がラクになったと実感する人も少ない。事態はどうなっているのか。経済思想家・斎藤幸平氏に引き続きお話を伺った。
日本を代表する一部上場企業の社長や企業幹部、政治家など、「トップエリートを対象としたプレゼン・スピ…
アメリカ、ジョンズ・ホプキンス大学のまとめによりますと、新型コロナウイルスの感染が確認された人は、日本時間の21日午前3時の時点で、世界全体で5720万4849人となりました。また、亡くなった人は136万5612人に上っています。
政府は新型コロナウイルスの影響で低迷が続く住宅市場を活性化するため、省エネにつながるなど一定の条件を満たした住宅を購入すると、商品の購入などに使えるポイントを付与する制度を設け、来月まとめる予定の経済対策に盛り込む方向で調整に入りました。
コロナ禍で大騒ぎだった2020年も残りわずか。肌寒い日も増えてきたが、毎月の収支を気にしながら冬のボー…