松本元死刑囚の遺骨 次女代理人「次女は宗教的利用望まず」
オウム真理教元代表の麻原彰晃本名・松本智津夫元死刑囚の遺骨の受取人を次女とする決定が確定したことについて、次女の代理人の弁護士が5日夜、「次女はオウム真理教や後継団体と一切関係なく、父の遺骨が宗教的に利用されることを望んでいない」とするコメントを出しました。
オウム真理教元代表の麻原彰晃本名・松本智津夫元死刑囚の遺骨の受取人を次女とする決定が確定したことについて、次女の代理人の弁護士が5日夜、「次女はオウム真理教や後継団体と一切関係なく、父の遺骨が宗教的に利用されることを望んでいない」とするコメントを出しました。
これまで、肩や腰の痛みについて説明をしてきましたが、膝関節の痛みはどうでしょうか。
筆者は大阪市内に住む51歳の男性で、2021年の4月4日に新型コロナウイルス感染症を発症し、その後12日間の療養生活を送った。
2021年4月に新型コロナウイルス感染症を発症した筆者は、様々な人からの援助に支えられて闘病生活を送った。
解決の糸口の見えない「ひきこもり」問題。内閣府の調査によれば、中高年のひきこもりは推計61万人を超え、15～39歳の若年層ひきこもりの54万人よりも多いと発表されている。一方、2020年には若年層の不登校者も過去最高となっており、減る気配を見せない。これらを問題視する向きもあるが、それとは逆に、就学や就労を目標としない生き方や支援を旗印に掲げる動きもある。『ひきこもっていても元気に生きる』（新日本出版社）の筆頭編著者である高井逸史・大阪経済大学人間科学部教授に、後者の観点から捉えた場合のひきこもりに関する課題を訊いた。
【難読漢字クイズ】「勤行」って読めますか？間違えたら恥ずかしい
藤浪晋太郎がマウンドに上がることは甲子園全体の“幸福”にさえ感じる。だからこそ躍動をみんなが欲し、突きつけられる厳しい現実にも打ちのめされる。投球フォームでさまよった数年を経た今、27歳になった右腕は別の道で分岐点に立つ。
今年、大谷翔平(ロサンゼルス・エンゼルス)の名前を日本で聞かない日はない。が、その現実離れした活躍は彼のプレイするアメリカでも広く取り上げられ、2021年のメジャーリーグで最大の脚光を浴びる現象となっている。「ブーム」ではなく「現象」だ。
お笑いコンビ「メイプル超合金」の安藤なつが、離婚調停中だと報じられた。体重130kg、体脂肪率45％、服のサイズは8Lという巨体で、テレビドラマでも活躍中の彼女、メディアでは「意外に女子力が高い」なんて話もあったりで好感度の高い芸人だ。
先週7月1日は、「慶祝中国共産党成立100周年大会」が、北京で盛大に挙行され、日本を含む世界で大々的に報道された。まさに「習近平の習近平による習近平のための巨大イベント」だった…
「女性がたくさん入っている理事会の会議は時間がかかる」発言で東京オリンピック・パラリンピック組織委員会会長を辞任した森喜朗元首相の後任に、橋本聖子五輪担当相が就任した。
個人向けに発行される国債の販売が振るわず、昨年度の発行額は前の年度に比べ4割以上減りました。財務省は、新型コロナウイルスの影響で金融機関による対面販売が難しくなっているとみて、インターネットを通じた若い世代へのPRに力を入れています。
労使間のトラブルを解決するための国の制度で昨年度の相談件数は27万件余りに上り、解雇や労働条件の引き下げなどは、新型コロナウイルスの影響などで前の年度からおよそ10％増えたことが分かりました。
7月1日以降、スーパーなどの店頭に並ぶマヨネーズの値段が順次上がる。値上げの主な理由は原料価格の高騰…
大相撲名古屋場所は3日目、初日から連勝の横綱 白鵬は前頭筆頭の大栄翔の挑戦を受けます。
日本で新たなユニコーンが誕生した。クラウド型人事労務ソフトウェアを手掛けるベンチャー企業、SmartHR…
東京オリンピックの聖火リレーは、6日から3日間埼玉県で行われます。「まん延防止等重点措置」が適用されている、さいたま市と川口市では、公道での聖火リレーは中止となるものの、ほかの区間のリレーやイベントは行われます。
インターネットサービスを手がける日本のヤフーは、これまでアメリカの会社が持っていた社名のブランドの商標権を1700億円余りで取得することになりました。手数料を払って使っていた社名のブランドですが、会社設立から25年目でようやく自由に使えるようになります。
今月23日に開幕する東京オリンピックに向け6日、都内で日本選手団の結団式が行われます。新型コロナウイルスの感染対策でほとんどの選手がオンラインで参加する、これまでにない形で行われ、主将を務める陸上の山縣亮太選手が大会に向けた決意を語ります。
西日本を中心とした豪雨災害から3年になるのに合わせて、NHKが広島、岡山、山口、愛媛の4県の被災者およそ1400人にアンケートを行ったところ、行政に最も求めたいこととして、砂防ダムなどの施設の完成を挙げた人がおよそ4割に上ったことが分かりました。専門家は、被災者が安心して地域の復興を進めるためにも、防災施設の整備を急ぐ必要があると指摘します。
今月3日に静岡県熱海市の伊豆山地区で起きた土石流は、人命救助にとって重要とされる発生からの72時間がたとうとしています。現地では早朝から捜索、救助活動を急ぐことにしています。一方、県は5日夜、住民基本台帳をもとに所在の分かっていない64人の名簿を公表し、情報提供を呼びかけています。※公表された所在確認中の64人の方々については、記事の下にあるリンク一覧から「熱海 土石流 所在確認中の64人の名簿を公表 静岡県」をご覧ください※
これまでビットコインなどの仮想通貨が自由に取引できたのは、市場が比較的小さく「ハエ」のような存在だったから、各国政府も本気で対抗しなかったからだと言える。しかし、急速なスピードで成長して影響力を増したこと自体が、各国政府に「危機感」を与えた。つまり「自らの成功そのものが、破滅への発射ボタン」であるということだ。
2021年上半期で、現代ビジネスで反響の大きかった経済・ビジネス部門のベスト記事をご紹介していきます。1月23日掲載〈コロナで「儲かっている人」たち、じつは「意外な共通点」があった…！〉をご覧ください。ウィズコロナで自粛を強いられている国民の間で酒とたばこが流行しています。これは統計データから読み取れる事実です。
韓国の文在寅大統領がみずからのインスタグラムを更新。珍しい“犬とじゃれ合う写真”を披露している。
中国共産党100周年の式典において、習近平が「改革開放」への言及した回数はわずか5回と、前任者である胡錦濤・総書記の90年記念演説での22回と比べると4分の1以下に激減した。本コラムでは、この色褪せてしまった「改革開放」という言葉が、かつての中国や日本にとってどれほど重要な意味を持っていたのか考えてみたい。