1月にも就任する栗生・新警察庁長官の人事を巡って、怪文書が飛び交っている。その背景にあるのは、どうやら官僚同士のドロドロした権力闘争のようだ。
すったもんだはありながら、米トランプ大統領がついに実現させた超大型減税。その恩恵を受ける「日本企業」はどこなのか、いまマーケットの注目が集まっている。1月4日発売の週刊現代が、市場関係者が注目する「あるレポート」について報じている。
現在、高齢者の約4人に1人は認知症またはその予備軍。今後は高齢化の進展によって、2025年時には約5人に1人に増加するといわれています。気になる治療法や、必要な費用について、まとめてみました。
今月、アメリカのトランプ政権が発足から１年を迎えるのを前に、ＮＨＫは日本とアメリカで世論調査を実施しました。トランプ大統領が掲げるアメリカ第一主義について、アメリカでは半数以上が「支持する」と回答したのに対して、日本では３分の２の人が「良くない」と答え、自国の利益を最優先するトランプ政権の姿勢に警戒感が強いことが浮き彫りとなりました。
気鋭の小説家・樋口毅宏氏が５年もの歳月をかけてこの世に送り出した小説『アクシデント・レポート』。日航ジャンボ機墜落事故、オウム真理教事件、原発・沖縄問題などなど、「日本の何もかも叩き込んだ」（樋口氏談）だけあって、普段小説をあまり読まない方でもドキュメンタリーやノンフィクションを読むような感覚でぐいぐい引き込まれる名作だ。現代ビジネスでその一部を試し読み、いよいよクライマックス！
南米のペルーで２日、バスがトラックに衝突したあと崖下に転落した事故で、警察はこれまでに少なくとも４８人の死亡を確認しました。
元日のコラムで、明治の知識人の発信力について書いた。ならば新渡戸稲造の『武士道』と並んで、明治時代の日本人が英語で執筆した歴史的名著、『代表的日本人』を忘れるわけにはいかない。
少子化のペースが加速してきたようだ。昨年の年間出生数は９４万１０００人ほどで、前年に比べて３万６０００人も減る。厚生労働省の見通しである。
警察庁は、暴力団の資金源を絶つ新たな対策として、暴力団員が銀行から融資を受けられないよう徹底するため、銀行からの情報の照会に応じる新たなシステムの運用を４日から開始しました。
伝説の海洋学者、ジャック・クストー氏の孫、フィリップ・クストー氏は世界中を旅している。フィリップ・クストー氏は若者に持続可能性への取り組みを促す非営利の環境保護団体、アースエコー・インターナショナルを共同で創設。インドネシアのスマトラ島から南アフリカに至る世界各地でドキュメンタリーを制作しているのだ。夫人とともに活躍するクストー氏の活動はトラベルチャンネルの「カリビアン・パイレーツ・トレジャー」で見ることができる。