TBS日曜劇場の「再放送」がこんなにも緻密な訳 再編集で「イッキ見」、苦肉の策に新たな価値 | コロナショックの大波紋 | 東洋経済オンライン
5月初旬、NHKはなんとリモートでドラマを制作するという冒険に挑戦しました。リモートドラマシリーズ第1…
5月初旬、NHKはなんとリモートでドラマを制作するという冒険に挑戦しました。リモートドラマシリーズ第1…
新型コロナウイルスの襲来という未曾有の災禍に見舞われている今、危機で困窮する人々に手を差し伸べるに…
新型コロナウイルスの感染拡大に向けた取り組みを重点的に進める「特定警戒都道府県」に指定されていた13都道府県の主な自治体では、先月の生活保護の申請件数が合わせておよそ8500件に上り、去年の同じ時期より30%近く増えたことがNHKの調べで分かりました。
新型コロナウイルスの影響で、小児がんの子どもや家族を支援するNPOは募金活動で寄付金を集めることができず、家族への支援が難しいケースが出ています。NPOは「子どもたちが必要な治療を受けられるように支援をお願いしたいです」と話しています。
新型コロナウイルスの影響で、訪問看護の現場では看護師が感染するなどして休業せざるをえない事業所が出ました。こうした事態に備えようと大阪では、訪問看護ステーションが連携し、サービスを提供できなくなっても、別の事業所が代わりに看護師を派遣する全国でも珍しい取り組みが始まっています。
女子就活生の内定状況について、気になる調査結果が出ている。リクルートキャリア・就職みらい研究所が行…
新型コロナウイルスの感染拡大で、外国人旅行者が大幅に減り、宿泊業への影響が深刻になる中、民泊をインターネットで仲介する会社が空いた民泊の部屋をテレワークの場所として自宅の書斎代わりに活用してもらおうという取り組みを始めました。
新型コロナウイルスの感染拡大による外出自粛で、飲食やホテル、サービスなど多くの業種が壊滅的な打撃を…
パキスタンで22日、乗客乗員およそ100人を乗せた国内線の旅客機が墜落し、これまでに50人以上が死亡しました。航空当局は、飛行データなどを記録した「ブラックボックス」を回収して分析を進め、墜落の原因を調べることにしています。
新型コロナウイルスの感染拡大により、およそ2カ月半遅れで中国の全国人民代表大会(全人代)が北京で始まった。
駅名の中には、長くて言いづらいもの、それほど長くはないけれども略したほうが発音しやすいものが多々あ…
「アフターコロナの世界で経済・金融情勢はどうなるのか」という照会を頻繁に頂くようになっている。論点は複数あるが、筆者は、第二波や第三波が断続的に懸念される中、少なくとも有効なワクチンが開発されるまでは家計や企業は消費や投資を手控えがちになるのではないかと考えている。その結果やってくるのは、世界は中銀による過剰流動性が常態となる世界であり、いわゆる金融相場(ラフに言えばカネ余り相場)が出現しやすくなる世界だ。そのとき、世界の株価はどうなるのか――。
「ラーメン一杯」と聞いて、どれくらいの値段を想像するだろうか。600~700円代を思い浮かべる方が多いと思うが、繁華街で営業するラーメン店の看板を見ると、高いものとなれば1000円を超えるものも珍しくなくなった。「庶民の食べ物であったはずのラーメンに1000円も払えるか!」と憤る50代60代の方も少なくない。その気持ちも分かるが、ちょっと待ってほしい。本当にラーメン一杯1000円は高いのだろうか。
アメリカのジョンズ・ホプキンス大学の日本時間の23日午前3時時点の集計によりますと、新型コロナウイルスの感染が確認された人は世界全体で515万9674人、亡くなった人は、33万5418人となっています。
政府は、新たな「少子化社会対策大綱」について、不妊治療を受ける人たちの経済的な負担を軽減するため、効果的な治療には公的医療保険の適用を検討することなどを盛り込んで、来週にも閣議決定する方向で調整しています。
東京都は、新型コロナウイルスへの今後の対応をまとめたロードマップに沿って、緊急事態宣言の解除後に段階的な休業要請の緩和をはじめることにしていますが、今後、社会経済活動の円滑な再開に向けて、どの段階で、どの業種や施設が緩和の対象になるのか詳細を示すことにしています。
サッカーJリーグは、新型コロナウイルスの影響で、ことし2月下旬から中断している公式戦について、来月27日か7月4日を再開日の候補として最終調整を進める見通しです。
緊急事態宣言が継続している東京など首都圏の1都3県と北海道について、政府は、感染者数の減少傾向などが続けば25日にも宣言を解除する方針です。全面的な解除の際には、社会経済活動の再開に向けた考え方を示し、各知事と連携しながら経済の回復を急ぎたい考えです。
緊急事態宣言が解除されたあとも、ライブハウスはクラスターと呼ばれる集団感染が起きた施設として休業要請が続けられることになりました。大阪市内のライブハウスの経営者は「どのような対策をすれば営業が再開できるのか、一定のガイドラインを一日でも早く示してもらいたい」と訴えました。
感染拡大の影響で生花の需要が落ち込む中、神奈川県内のバラ生産者が500本余りのバラを、献血不足に悩む赤十字血液センターに寄贈しました。24日、献血に訪れた人にプレゼントされます。
東京都が示した休業要請の緩和対象に含まれていなかったナイトクラブなどで働く女性たちの団体が22日夜、記者会見し、経営が厳しく休業要請の解除を待たずに営業を再開する店もあるとみて、独自に感染対策のガイドラインを作成したことを明らかにしました。
子宮頸がんの原因となるウイルスへの感染を防ぐ新たなワクチンが国の承認を受ける見通しとなりました。公費で行う「定期接種」の対象となるかは、別途、議論が行われます。
東京高等検察庁の黒川弘務検事長の辞職を受けて、政府は、黒川氏の後任に、名古屋高等検察庁の林眞琴検事長を充てる方向で最終調整に入りました。
イタリア当局は、先月までの2か月間の国内の死者数が、過去5年間の同じ時期に比べておよそ4万7000人多くなったと発表しました。「増加した死者数の大部分は、新型コロナウイルスの感染拡大によるものとみられる」と結論づけたうえで、この間の感染による死者数は、これまで発表しているよりも、さらに1万9000人近く多い可能性があるとしています。
月面に着陸する計画の日本の無人の月探査機「SLIM」(すりむ)は、一緒に打ち上げる別の人工衛星の開発の遅れの影響で、打ち上げが1年延期されて、再来年度(2022年度)に行われることになりました。