新型コロナウイルス感染者の急増に歯止めがかからない中、政府は1月7日、東京都と千葉、埼玉、神奈川の3…
学生時代も調べて書くという経験のなかったエムカク氏は一体、どのようにして資料の乏しい1970年代以前の出来事を掘り起こしたのだろうか。
残念というべきか、然もありなんというべきか、一時期に比べていわゆる学術会議問題を扱った記事を目にする機会は減少傾向にあり一山越えたように思います。
コロナの対応にかかわる医療関係者や、重症化リスクの高い高齢者施設の職員たちが懸命な努力を続けていることには最大限の敬意を抱いているが、コロナウイルスはそこまで恐れる必要があるのだろうか。また連日報道される医療崩壊の危機はどれほどリアリティがあるのだろうか。
連日、テレビや新聞は「医療崩壊」の危機を声高に叫んでいる。その一方で、多くの研究者がコロナをめぐる論文を発表。最新論文の中には、驚きの研究結果も報告されている。
年が明け、バイデン大統領が就任する。現在アメリカはトランプ大統領をアンインストール中だ。ニューヨークではそういったプラカードを持ってデモに参加している人も見かける。そしてバイデン政権になり、もっとも世界を変化させるテーマになるのが「気候変動への対応」になるだろう。発電方法はもとより、自動車産業はもろに影響を受ける。
コロナ禍が吹き荒れた2020年に早期・希望退職募集をした上場企業は前年比2.5倍になった。企業は余剰感のある40代後半から50代のリストラに本腰を入れている。しかし、この年齢になると求人数は激減するため満足できる転職は相当難しい。国は年金の支給年齢の引き上げに躍起になっており、人生100年時代にこのまま働かないわけにもいかない。
1都3県への緊急事態宣言発令が、2021年の菅政権の事実上の仕事初めになった。その後1月13日には、緊急事態宣言の対象が関西・中部などの府県に広がり、年が明けても新型コロナへの対応が、菅義偉政権が直面する重い課題のままである。
コロナウイルスの影響により、昨シーズンはまさかの大会中止という形で幕を下ろしたラグビートップリーグは、1月16日に新シーズンの開幕を迎える。新リーグへの移行に伴い、トップリーグとしては最後の開催となるシーズンに意欲を見せるのが、ラグビー日本代表のフルバック（FB）として活躍し、今シーズン限りでの引退を発表したヤマハ発動機ジュビロの五郎丸歩だ。
韓国人元慰安婦が日本政府を相手取って損害賠償を求めた訴訟で、ソウル中央地裁は1月8日、日本政府に請求の全額である1人あたり1億ウオン（約950万円）の支払いを命じる判決を言い渡した。異様な判決である。日本はどう対応すべきか。
突然ですが、「弁える」という漢字、読めますか？