iPS細胞で卵子・精子を作る「究極の不妊治療」は実現できるのか? 研究者に聞く生殖細胞研究の最前線
さまざまな細胞を作ることができるiPS細胞。iPS細胞から卵子や精子などを作れれば、不妊治療などへの応用も期待できる。この分野の技術はどこまで進んでいるのか、京都大学の斎藤通紀教授に聞いた。
さまざまな細胞を作ることができるiPS細胞。iPS細胞から卵子や精子などを作れれば、不妊治療などへの応用も期待できる。この分野の技術はどこまで進んでいるのか、京都大学の斎藤通紀教授に聞いた。
デジタルカメラ市場を牽引してきたトップメーカー・キヤノンにも市場縮小の大波が押し寄せている。新型コ…
栄養状態がよくない生後3か月の娘を放置し死亡させたとして、埼玉県美里町の20代の両親が逮捕された事件で、父親が逮捕前の任意の調べに対し「ミルクを飲む量が少ないので哺乳瓶で顔をたたいた」などと供述していたことが、捜査関係者への取材でわかりました。
首都圏の鉄道の終電は、新型コロナウイルスの緊急事態宣言に伴い、最大で30分程度繰り上げられました。
ペンシルベニア州のCOVID-19対応を主導したレイチェル・レビーン博士は、政府高官に就く最初のトランスジェンダーになるだろう。
世界最大級のテクノロジー展示会CES2021は、初のオンライン開催での混乱もあった。日本のスタートアップ陣「J-Startup」がオンライン出展で直面した「苦闘」とは?
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、多くの自治体が成人式のオンライン開催に踏み切った。「成人式発祥の地」の埼玉県蕨市は、式典のオンライン化は避け、延期という措置をとった。「リアル」での開催にこだわる背景にはどのような思いがあるのか。また、コロナ禍で成人式の意義はどう変わったのか。頼高英雄市長に聞いた。
2021年最初の連載コラムです。何を書こうか悩みました。再度、緊急事態宣言が発令されるなど、今年も新型コロナウイルス関連の記事が増えそうな予感ですね。行動も制限されてしまいストレスを感じやすい日々ですので、私からは「リラックスして読める」テーマをご提供しようと考えました。
株式会社リクルートホールディングス(HD)の社長が45歳の出木場久征氏になるという発表がありました。前任の峰岸真澄氏は48歳、その前の柏木斉氏は46歳での就任でしたので、創業60年を超え、2兆円の売り上げを誇る大企業としては相変わらずの若々しさです。
観光庁が20日発表した推計によると、2020年の訪日客は前年比87.1%減の411万5900人だった。政府が掲げた「2020年に4000万人」の目標は達成できなかった。減少率は1964年の統計開始以降で最大。新型コロナウイルス感染症の流行が影響し、年間客数は98年の水準に後退した。
丸紅が、来年度移転する新社屋での社員座席数を現在の約7割程度に減らすことが分かった。特定の席を決めないフリーアドレス制に移行する。新型コロナウイルス感染拡大で導入したテレワークなどを一定の比率で取り入れるため、本社に勤務する全社員分の座席は不要と判断した。空いたスペースには子会社を移転させ、グループ全体でのコスト圧縮を図る。
サントリーホールディングス傘下のサントリースピリッツ(東京)は19日、原酒不足で販売を休止していた国産シングルモルトウイスキー「白州12年」を約3年ぶりに、数量を絞った上で3月30日から再発売すると発表した。サントリーは原酒の供給を増やすため設備投資を強化しており、生産体制が整いつつあることから販売を再開する。
動画投稿アプリ「TikTok」(ティックトック)を運営する北京字節跳動科技(バイトダンス)が、日本企業への投資に乗りだすことが20日分かった。投資業務を専門に担当する人材を近く東京オフィスに配置する方針。テクノロジーやメディア関連企業などへの出資や買収を通じて日本事業を拡大する。
菅義偉(すが・よしひで)首相が表明した「2050年温室効果ガス排出量実質ゼロ」に向け、令和3年は具体的な取り組みが加速する一年となる。政府が水素や洋上風力発電などの再生可能エネルギーの積極活用に向けて動き出す一方、企業の自主努力表明も増加するとみられる。今夏にも策定される第6次エネルギー基本計画で再生エネや原発などの電源構成の見直しが図られるが、この結果を踏まえ、開催が1年延期となった第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP26)に向け、日本として積極的な環境負荷低減目標を示すことができるか注目される。