コーポレートベンチャーキャピタル（CVC）に取り組む企業は、事業シナジーをどのように定義し、創出しているのか。日本の代表的ベンチャーキャピタルJAFCOが主催する「JAFCO CVC Summit 2023」のセッション3「自社の強みを活かす 事業シナジーの作り方」では、セイノーHDの河合秀治氏、三井不動産の山田暁氏、Google Cloud Japanの堂田丈明氏、モデレータとして富士通の松尾圭祐氏が登壇。業界の異なる各社が、それぞれの事業シナジーの創出の在り方を語った。
多くの大企業がデジタルプロダクトを立ち上げている。うまく展開している企業がある一方で、思うような成果が出ていない企業も多い。背景には、既存事業と同じ手法でデジタルプロダクトを企画・運営している現状がありそうだ。ともすると、プロダクトの立ち上げ（ローンチ）が重視され、その後の維持拡大という本来の目的が軽視されがちな傾向も見て取れる。 成功しているデジタル由来のスタートアップ企業と大企業のデジタルプロダクトは何が違うのだろうか。リクルートで「カーセンサー」などの従来の紙媒体事業をウェブサービスに発展させてきた反中望氏と、サプリメント販売と並行して運動記録を健康ポイントとしてためられるアプリ「Comado（コマド）」を展開するサントリーウエルネスの小林俊太郎・岩佐浩徳の両氏が、大企業で起こりがちな課題と解決策について語った。
クリエーティブな発想はいきなり思いつくわけではない。何かと何かを結びつけることでさまざまなアイデアになる──。イノベーションのヒントをこう語るのは、P&Gや元日本コカ・コーラで「ジョイ」「綾鷹」「檸檬堂」などをヒットさせたJukebox Dreams代表取締役CEOの和佐高志氏だ。なぜ、次々とヒット商品を生み出すことができたのか。前編に続き、初の著書『メガヒットが連発する 殻を破る思考法 伝説のマーケターが語るヒット商品の作り方』（ダイヤモンド社）を上梓した和佐氏に、新たなマーケットを開拓する上でのポイントや、イノベーションの起こし方について聞いた。（後編／全2回）
数々のイノベーションを生み出してきたソニーグループの新規事業開発支援プログラム「Sony Startup Acceleration Program（SSAP）」について、Startup Acceleration部門 COSIA事業部 Ideation Service Team統括課長の宮崎雅氏が解説する。
ビジネスパーソンであれ、企業組織であれ、ビジネスでは「一回切り」「たまたま」「まぐれ」の成功は通用しない。顧客が欲するサービス・商品を「継続的に」「必然的に」「狙い通りに」提供し続けて、初めて「仕事」といえる。つまり、仕事とは「人の心を捉え続けること」であり、それを実現するために必要なのは、顧客の「真のニーズ」を的確に捉えるためのマインドセットと仕組みづくりだ。本連載は、『いつでも、どこでも、何度でも卓越した成果をあげる 再現性の塊』（田尻望著／かんき出版）から、内容の一部を抜粋・再編集。キーエンス出身の経営コンサルタントが体系化した「ニーズの捉え方」の考え方とノウハウの一端を紹介する。 第3回は、法人顧客の「ニーズの裏のニーズ」を捉えるためのアプローチ方法について解説する。
JBpress／Japan Innovation Reviewでは4月22日（月）、「第5回 物流イノベーション・フォーラム」を開催します。セイノーホールディングス 神谷敏郎氏とエルテックラボ菊田一郎氏による特別対談「物流で全体最適を目指す“オープンパブリックプラットフォーム”とは～セイノーが挑む、持続可能な物流のあるべき姿～」、バローホールディングス 上口隆一氏による「『ホワイト物流推進運動＝2024問題対策』持続可能な物流実現のきっかけとする」などの講演を予定。さらに日清食品 深井雅裕氏、佐川急便 南部一貴氏など豪華講師陣も登壇。危機を変革の好機にするために必要な考え方や戦略について学びます。
中国通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）がこのほど発表した2023年通期の決算は、純利益が前年比140％増（2.4倍）の869億5000万元（約1兆8200億円）だった。これは06年に比較可能な数値を公表して以来、最大の伸びとなる。売上高は10％増の7041億7400万元（約14兆7500億円）だった。米国政府による輸出規制の影響を受けながらも、すべての事業部門が増収だった。
「ゴホン！といえば龍角散」のキャッチフレーズで、のどの専門メーカーとして知られる龍角散。1995年から同社の指揮を執る藤井隆太氏は、社長に就任した当時を「廃業まで考えるほどの大底だった」と回想する。そこからどのような変革で同社を再浮上させたのか。