そばの国内生産支援へ 栽培適地か電子地図で紹介 3月開始

日本は、そばの原料となるそばの実のおよそ70％を海外から調達していますが、中国などからの輸入価格が高騰し、国内の消費者向けの商品価格を押し上げています。こうした中、国の研究機関が、そばの国内生産を後押しするため栽培に適した場所かどうかを調べて、電子地図で紹介する取り組みを今月から始めることになりました。